7月15日（水）に開幕した「国際モダンホスピタルショウ2009」の初日の来場者数は1万8800人となった。昨年の1万9200人に比べて鈍い出足となったものの，テレビ局の取材風景も見られ，医療，保健，介護分野への国民の関心の高さが感じられた。

　2日目の16日は2万8200人が来場したが，医療情報システムゾーンは，既報のとおり，地域医療連携におけるITの活用を紹介する展示が多く見られた。

　大手ベンダーであるNECは，7月13日に発表した「電子カルテ/地域医療連携ソリューション」をPRしていた。サービスは，同社や（株）シーエスアイの電子カルテシステムと地域医療連携ネットワークサービス「ID-Link」，診療情報公開用専用サーバを組み合わせて提供する。ID-Linkは，連携している医療機関ごとに保管している診療情報を統合し，施設間で共有するサービスで，画面上にカレンダー形式で各医療機関の診療情報がアイコンで表示される。DICOM画像の表示も可能だ。また，地域連携パスも運用できる。HL7，IHEといった標準化にも対応しており，他社システムとの連携も可能だ。同システムはすでに市立函館病院などで採用されている（詳細はこちらへ）。NECは，このほか11月に発売する新製品として，秋田大学医学部附属病院と実証実験を行ったRFIDを使った「ベッドサイド自動認証システム」もPRしていた。

　 地域医療連携の促進により，遠隔画像診断サービスも今後盛んになってくると思われる。医療画像ソリューションコーナーのセミナーステージでは，「医療IT化の最前線〜一歩進んだ遠隔画像診断を目指して〜」と題し，京都ProMed（株））画像診断センター長の河上　聡氏が講演を行った。河上氏は，現在行っているデータセンターを活用した遠隔読影サービスを紹介。多くの立ち見が出るほどの盛況だった。

　この講演はGE横河メディカルシステム（株）と共同のものであるが，同社もブース内で，河上氏のインタビューのTRを放映していた。同社は，今年5月に記者発表会を行い，全世界のGEで，医療分野に60億を投資する，「ヘルシーマジネーション」を発表したが，ブース内でも，その取り組みをPRしていた。また，在宅医療や介護の分野に向けたサービスにも力を入れていくとして，インテル（株），日本ヒューレットパッカード（株）などの企業と連携して展開する在宅健康管理ソリューション「Continua」を紹介。併せて高齢者見守りソリューション「QuietCare」も参考展示を行った。

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