トークセッションでは在宅医療における
ポケットエコーの有用性を紹介

GEヘルスケア・ジャパン（株）は2023年12月13日（水），赤坂インターシティコンファレンス（東京都港区）でメディアセミナーを開催し，同社が実施したポケットエコーの利用実態調査の結果を報告した。調査は，同社超音波本部Primary Care部が有するリスト約1万800名を対象に行われ，有効回答数は642名，うち医師は303名（ポケットエコーを所有している医師：184名，ポケットエコーを所有している在宅・訪問医師：56名）であった。＊調査の詳細はプレスリリース を参照

セミナーでは，超音波本部Primary Care部部長の麻生　光氏が調査の実施背景と結果および考察を報告した上で，首都圏を中心に在宅医療クリニックを展開する医療法人社団悠翔会 理事長・診療部長の佐々木　淳氏をゲストに迎え，トークセッションが行われた。
GEのポケットエコー「Vscan」は，2010年に“ガラケータイプ”の初代モデルを発売後，デュアルプローブ，スマートフォンタイプ，ワイヤレス化，民生用モバイル端末の利用など，臨床現場のニーズに応えて開発・製品化されてきた。

麻生　光 氏
（超音波本部Primary Care部部長）

佐々木　淳 氏
（医療法人社団悠翔会 理事長・診療部長）

今回の調査からは，ポケットエコーのプライマリケアや在宅医療における有用性や患者・家族へのメリット，医療経済への貢献が示唆される結果が示された。ポケットエコーを使用する医師からは，即時診断ができることが最も評価されており，それが診察時間や患者・家族の時間短縮に貢献していると感じると4割以上の医師が回答している。また，疾患の早期発見と迅速かつ的確な治療計画を立てられることで，再入院や救急搬送を防げる可能性も示唆された。同社では，それによる医療費削減効果として，再入院防止により年間74.5億円，救急搬送費は年間7.76億円の削減につながると試算している。
トークセッションでは，佐々木氏が経験を踏まえてポケットエコーの有用性について述べた。悠翔会では全24拠点で約40台のポケットエコーを有しており，医師が持参して在宅医療に当たっている。佐々木氏は，ポケットエコーにより，従来はX線検査が必要だった肺炎や骨折，心不全などを在宅で診断できるようになったほか，胃瘻チューブ交換時の確認や褥瘡の深達度の評価も可能となり，必要な患者だけを病院につなげることができていると述べた。また，在宅医療を受ける患者は退院後1か月以内の再入院率が高いことから，ポケットエコーで診断して在宅で治療を継続できれば，社会全体の医療費や患者の費用負担の抑制に貢献すると指摘した。佐々木氏は，「プライマリケアで担える部分が広がることで，病院と地域医療の役割分担をより適正化できる。日本では高齢者の救急搬送が多く，先進国の中では病院死が突出して高いが，その背景には地域で対応できる医療の範囲が狭いことが一因としてあった。しかし，ポケットエコーにより在宅でできることが増えており，本当に必要な人だけが病院に行くようになれば医療費を抑制でき，在宅で最期を迎えることができる。聴診器代わりに使えるポケットエコーのような技術は福音であると考えている」と締めくくった。

ポケットエコーを活用し再入院を防止することで，年間74.5億円の医療費削減につながると試算

ポケットエコー活用による早期発見・迅速な治療計画作成が，救急搬送費の削減につながる可能性を示唆

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