年頭所感を述べる小松研一会長

一般社団法人日本画像医療システム工業会（JIRA）の小松研一会長は2018年1月10日（水），恒例の年頭所感を発表した。

小松会長は，まず昨2017年に創立50周年を迎えたJIRAの歩みを振り返り，デジタル技術の進歩とともに，画像医療システム産業が発展してきたと述べた。その上で，創立50周年の活動内容を報告した。JIRAでは，2017年に，“50”の数字をあしらった記念ロゴの作成や，『医療機器産業入門』の発行，ホームページのリニューアルを行ったほか，各種の記念行事を展開した。6月には記念式典をKKRホテル東京（東京都千代田区）で開いたほか，8月には小松会長と日本放射線技術学会の小倉明夫代表理事，日本診療放射線技師会の中澤靖夫会長との座談会を実施。さらに，12月には恒例のJIRA画像医療システム産業研究会を記念行事の一環として，参加費を無料にして開催した。

小松会長は，これらの行事を紹介した上で，51年目がスタートしたJIRAの活動などを説明した。JIRAの活動に大きく影響するのが人工知能（AI）技術と言える。小松会長は，画像診断におけるCADの研究と，その中で生まれたニューラルネットワークが，ディープラーニングなどの機械学習の進歩につながっているとし，今後もハードウエアの進化によりAI技術は今後さらに発展すると述べた。一方で，AIが示した内容の根拠を説明できないといった課題も指摘した。さらに，小松会長は，AI技術を取り入れ，サイバー空間での医療と実際の医療を融合させたサイバーホスピタル構想の実現にも言及した。

また，小松会長は，画像医療システム産業を取り巻く環境変化も取り上げた。2018年は診療報酬と介護報酬の同時改定があり，加えて4月には第7次医療計画，第7期介護保険事業計画が始まり，地域完結型医療への転換や医療機能の分化・連携・補完が進められる。小松会長は，これらの動向に合わせて，JIRAとして画像医療システムを供給する立場から，装置の共同利用制度の導入，遠隔画像診断の整備，特定保守管理医療機器の保守点検の普及，適正な画像管理・線量管理の推進に向け，医療の質・安全性の向上に取り組むと述べた。

年頭所感では，国際化についても触れられた。わが国は，AIなどのデジタル技術を用いて，国際市場で優位な立場に立つことをめざしており，JIRAとしても国際医療機器規制当局フォーラム（IMDRF）に規制の国際整合化に向けて提言を行っていく。小松会長はこう述べた上で，医療機器の標準化についても，JIRAが参加する国際画像診断・医療IT・放射線治療産業連合会（DITTA）が，国際標準化機構（ISO）や国際電気標準会議（IEC）と連携して進めるとし，その活動にJIRAも貢献すると述べた。

最後に，小松会長は，会員企業に対して，JIRAの活動への理解と協力を求めて，年頭所感を締めくくった。

なお、年頭所感の発表が行われたKKRホテル東京では同日，賀詞交換会も開かれた。行政や学会など関連団体の来賓も多数招かれ，盛大な会となった。

JIRA創立50周年の活動

JIRAが推進するサイバーホスピタル