腰椎分離症にさせないために

腰椎分離症は関節突起間部の偽関節であり，その前段階は関節突起間部の疲労骨折が病態である。患者の多くは発育期の青少年スポーツ選手であるため，この時期に起こる腰椎分離症は発育期腰椎分離症と言われている。発育期腰椎分離症の確定診断にはMRI・CT検査が不可欠である。近年，MRIの普及に伴い，発育期腰椎分離症の診断率は向上している。報告によると，発育期腰椎分離症は下肢の疲労骨折より多いと言われており，スポーツ腰部障害では代表的な疾患である。
発育期腰椎分離症は病態が疲労骨折のため，早期診断・早期治療を開始しなければ患部の病態が悪化し，骨癒合を期待することは困難になる。しかし，医療機関によってはMRI・CTが設備されておらず，確定診断は困難である。また，スポーツ選手が活躍する学校やスポーツ現場で，腰痛を有した選手すべてに医療機関への受診を勧めることは不可能である。このため腰椎分離症に移行させないためには，まず急性期の発育期腰椎分離症患者に特徴的な身体所見を把握し，必要であればMRI・CTが設備された医療機関の受診を勧めることが望ましい。

発育期腰椎分離症に特徴的な身体所見

発育期腰椎分離症患者における急性期の腰痛は，ほかの腰痛症と比較して特徴的な身体所見が存在する。通常，若年者の腰痛症は，座位時に痛みを有すること多いが，発育期腰椎分離症患者の急性期は，動いている時，すなわちスポーツ活動時に特に腰痛を訴える傾向がある。そして，座位や立位時の安静にしている時は，腰痛の訴えは少ない傾向である。そのため，一見軽症な腰痛に見えることから，見逃がさないよう注意が必要である。
また，発育期腰椎分離症の急性期の腰痛の性質は，ズキッとした鋭い痛みで，腰痛を訴える範囲はピンポン玉サイズ程度に狭く，腰部の中央部の痛みよりも，片側に寄った腰痛を訴えることが多い（図1，2）。動作時は伸展時の痛みだけではなく，側屈時の痛みも有することが特徴である（図1）。これらの症状がある場合は，発育期腰椎分離症を疑いMRI検査を勧める。

図1　腰痛症状の特徴

図2　発育期腰椎分離症の腰痛部位

発育期腰椎分離症のリハビリテーション

MRIで発育期腰椎分離症の確定診断がついたら，CTにより骨の病期を確認する。病期は重症度の低い順から超初期，初期，進行期そして終末期に分類される。治療は硬性コルセットと運動休止による保存療法が行われ，治療期間は2〜3か月間，MRI・CT検査で癒合が認められない場合はさらに数か月を要することもある（図3）。患者の多くはスポーツ活動に従事しているため，長期間に及ぶ運動休止は身体能力低下を招く。また，保存治療が奏功し癒合が得られた場合でも，スポーツ復帰後，再発する患者も4人に1人いると言われている。
このことから発育期腰椎分離症のリハビリテーションの目的は，硬性コルセットを使用しながら患部に負担をかけず，骨癒合を阻害しない範囲での患部外のストレッチや筋力トレーニング，有酸素運動の運動療法を行い，患者の身体能力低下を防ぐことである。また，腰椎部に負担が集中しないよう腰椎の近郊関節（胸椎・胸郭・股関節など）の機能障害を見いだし，コンディショニングを行うことで再発予防につなげる。
発育期腰椎分離症のリハビリテーションは，医師による画像診断と患部の骨癒合状態を確認しながら，理学療法士が病期に合わせたプログラムを遂行することが必須である。

図3　当院の発育期腰椎分離症プロトコール

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