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2014-9-19

GEヘルスケアは，日本を含む世界10カ国10,000人の成人を対象に，現在治療法のないアルツハイマー病やパーキンソン病を含む神経疾患に対してどのような考えを持っているのかを探った「The Value of Knowing（知ることの価値）」に関する意識調査を実施し，2014年8月にその結果を発表した。
医療課題の解決に取り組むヘルスケアカンパニー，GEヘルスケア・ジャパン（株）は，同調査の結果から日本に関する項目を抽出し，海外の結果との比較を行った。その結果，グローバル同様に，現在治療法がない神経疾患に関しても積極的に対処できるよう，罹患の事実や病状を知りたいと考える人が多いことが明らかになった。

1. 日本人の大多数は，「治療法がなくても病状を知りたい」
「ご自身が神経疾患（パーキンソン病やアルツハイマー病など）を患った場合，治療法がなくとも病状を知りたいですか?」との設問に対し，日本では66%とグローバル同様に大多数が「知りたい」と回答（グローバル平均：74%）。一方，「知りたくない」と回答した日本人（13%）は，その理由として「心配になるだけで何もできないから」「治癒できないと知ることでショックを受ける」など，病状を知ることによるストレスや不安を挙げている。 また，そうした疾患の症状や兆候が表れる前に早期診断が受けられることに関して肯定的な人は，日本では70%と多数を占めたものの10カ国中最も少なく（グローバル平均：83%），「わからない」とした人も27%と他国と比較して最も多かった。

2. 病状を知りたい理由は「詳細な情報を得たうえで決断することができる」が最多。
治療法がなくとも自身の病状を知りたい理由を聞いた質問に対し，グローバルで最も多かった回答は「病状を管理しやすくするための治療を始められるから」（71%）だったが，日本では40%。日本では，「詳細な情報を得た上で決断することができる」（54%），「病気の影響を軽減できるような生活習慣に変えることができる」（52%）が上位だった。

3. 「身近な人の病状について知りたい」のは男性より女性
「身近な人が神経疾患を患った場合，治療法がなくともその病状を知りたいと思いますか?」との設問に関して，日本では71%と，やはりグローバル同様に大多数が「知りたい」と回答（グローバル平均：81%）。男女別で見てみると，「知りたい」と回答した女性は75%，男性は66%。グローバル平均の女性84%，男性76%という結果同様に，女性の方が身近な人の病状を知りたいと思う人が多かった。

4. 早期発見のための検査は「保険でカバーされるべき」で「自己負担はしたくない」日本人
「治療法のない神経疾患の早期発見のための検査は，政府または民間などの健康保険でカバーされるべきだと思いますか?」 との問いには，グローバルで94%，日本では95%と共に大多数が「カバーされるべき」と回答。一方，「保険でカバーされなくても早期診断のために費用を自己負担してもよいと思いますか?」との質問に対し「はい」と回答した人は，日本では29%と，アメリカ（27%）に次いで少なかった（グローバル平均：51%。最も「はい」が多かったのは中国の83%）。

毎年，9月21日は，「国際アルツハイマー病協会」および世界保健機関（WHO）により「世界アルツハイマーデー」と定められている。現在，世界では4,400万人近くの人々が脳疾患を患い，人口の高齢化に伴い20年後にはこの数字は2倍になると予想されている。^*1
GEヘルスケアは，脳内をより鮮明に描出できる画像診断装置や造影剤，ソフトウェアなどの提供により，医療従事者のよりよい患者ケアをサポートしている。また，2010年から2020年の10年間で，脳疾患の分野において500億ドル以上の投資を行う予定。この投資には，脳疾患診断のための新たなソリューション開発や一般に向けた啓発活動，すでに進行中の研究の拡大等が含まれる。対象疾患には，心的外傷後ストレス障害（PTSD），アルツハイマー病，パーキンソン病，多発性硬化症，脳卒中，外傷性脳損傷が含まれる。
認知症患者数が約440万人^*2 とも言われる日本においては，GEヘルスケア・ジャパンは，2014年8月より，弘前大学や青森県等とともに，アルツハイマー病を中心とする脳疾患の予兆発見および予防法創出のための共同研究プロジェクトを行っている。

^{*1 世界保健機関（WHO） 2012年 Fact Sheet より}

^{*2 厚生労働省 社会保障審議会介護保険資料 2014年9月}

<調査概要>
調査対象国：オーストラリア，ブラジル，中国，インド，インドネシア，日本，ロシア，韓国，イギリス，アメリカの計10カ国
サンプル数：10,000サンプル（各国約1,000サンプル）
調査方法：インターネット調査
調査時期：2014年6月
調査実施元：ミルワード・ブラウン（Millward Brown）