開所を前に報道陣向けに「Teladoc HEALTH」の
デモンストレーションを実施

埼玉県は，新型コロナウイルス感染症患者のうち入院が必要と判断された患者の搬送先が確定するまでの酸素ステーションを高齢者支援型臨時施設として設置し，2022年8月8日（月）より西部高齢者支援型臨時施設（埼玉県所沢市），9日（火）より南部高齢者支援型臨時施設（埼玉県伊奈町）の運用を開始した。このうち西部高齢者支援型臨時施設にPHC（株）メディコム事業部のリアルタイム遠隔医療システム「Teladoc HEALTH」が導入され，8日，開所に先立ち報道陣に公開された。

Teladoc HEALTHは，医療現場と遠隔地を映像と音声でリアルタイムにつなぎ，遠隔地にいる医師と円滑にコミュニケーションがとれるシステム。遠隔地にいる医師は，PCやタブレットなどの端末からTeladoc HEALTHのカメラのアングル変更やズームの操作ができ，医師主導で遠隔での診察が可能になる。西部高齢者支援型臨時施設にはカート型の「Teladoc HEALTH Mini Cart」1台が導入され，市内の医療法人元気会わかさクリニックとつなぎ，医師が遠隔で診察を行う。Teladoc HEALTH Mini Cartは最大19倍の高倍率ズームが可能で，顔色やチアノーゼなど患者の様子，ベッドサイドのモニタリング機器などを良好に観察できる。バッテリー駆動が可能なカートタイプのため，施設では看護師が最大12床の病床を巡回し，わかさクリニックでは医師がiPadを使用して看護師とコミュニケーションを取りながら患者を診察する。

わかさクリニックからはiPadを使用して遠隔診療を行う

映像は最大19倍のズームが可能で，患者の様子やベッドサイドのモニタリング機器を良好に観察可能

小型のカートタイプのため看護師がベッドを巡回して診察可能

医療法人元気会理事長の間嶋　崇氏は，今回のTeladoc HEALTH導入について，「医師や医療従事者の感染防止対策として期待しています。また，発熱外来や自宅療養者の緊急往診で医師の負担が非常に大きくなっている中，遠隔で診察できることで医師の負担を軽減し，医療資源を有効に活用しつつ患者を重点的に診察できると思います」と期待を述べている。
新型コロナウイルス感染症の療養施設へのTeladoc HEALTH導入は今回が初めてであり，オミクロン株の感染が急速に拡大する中，医師の感染防止対策や医療従事者の業務負担軽減につながることが期待される。

医療法人元気会理事長の間嶋　崇 氏