発表会の様子

国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED），東京女子医科大学，信州大学，（株）デンソー，（株）日立製作所は，2018年7月9日（月）に，東京女子医科大学（東京都新宿区）にて「スマート治療室」のスタンダードモデルの臨床研究に関する記者説明会を開催した。
スマート治療室は，IoTを活用して手術室内の機器を接続し，手術の進行状況や患者の状態に関するデータを時間同期して統合・表示・記録し，医師・スタッフ間の情報共有・連携促進を図ることで，安全性と効率の向上をめざすもので，AMEDの「未来医療を実現する医療機器・システム研究開発事業」の一つとして，AMED，5大学，11社の産学連携で進められている。今回，2019年度に事業化をめざす「スタンダードモデル」が信州大学医学部附属病院の包括先進医療病棟内に完成し，7月下旬から稼働を開始するのにあたり，プロジェクトの概要と最新状況，信州大学のスマート治療室の紹介，また，東京女子医科大学内に設置されている「ハイパーモデル（プロトタイプ）」の見学会が行われた。記者説明会には，AMED産学連携部部長の高見牧人氏，東京女子医科大学先端生命医科学研究所教授の村垣善浩氏，信州大学医学部脳神経外科教授の本郷一博氏，デンソー新事業統括部メディカル事業室室長の奥田英樹氏，日立製作所ヘルスケアビジネスユニット外科治療ソリューション本部本部長の中西　彰氏が出席した。

高見牧人 氏 （AMED）	村垣善浩 氏 （東京女子医科大学）	本郷一博 氏 （信州大学）
奥田英樹 氏 （デンソー）	中西　彰 氏 （日立製作所）

スマート治療室は，術中MRIを中心に国産医療機器の情報を統合・表示する「ベーシックモデル」が2016年に広島大学で稼働し，脳神経外科，整形外科などで活用されている。信州大学に設置されたスタンダードモデルは，産業用ミドルウエアORiNをベースに，デンソーが中心となって開発した汎用性の高い治療室用インターフェイス「OPeLiNK」を備え，手術室内のほとんどすべての機器の接続が可能になっている。信州大学では，生体情報モニタや手術ナビゲーションシステム，手術顕微鏡，電気メスなどの医療機器，HIS，PACSなどの医療情報，術中MRIなどの術中診断画像，無影灯などの手術室設備，17システムをOPeLiNKで接続し，統合した情報を手術室内の4Kモニタや医局などに設置した「戦略デスク」に低遅延で表示する。手術室と戦略デスクは双方向通信が可能で，戦略デスクで手術全体を俯瞰する医師が執刀医に指示を出すなど，手術室内外の医師がコミュニケーションを取りながら手術を進めることができる。また，時間・位置同期した情報は記録され，振り返りや教育・研究にも有用な情報を提供する。
OPeLiNKは，オープンミドルウエアであり，サードパーティがアプリケーションを開発することも可能である。また，手術室ネットワークとして国際標準化をめざしており，ドイツのOR.NETプロジェクトで開発されたミドルウエアOpen Surgical Platform（OSP）とOPeLiNKの連携による，共同での国際標準化に向けて動き始めている。
スマート治療室スタンダードモデルは，パッケージとして日立製作所が販売を行い，国内だけでなく，東南アジア，米国などへも展開を予定している。

信州大学のスマート治療室全景

東京女子医科大学のハイパーモデル（プロトタイプ）のスマート治療室。手術室内の機器の情報が，大型モニタに統合表示される。

戦略デスクのデモンストレーション。時間・位置同期されたさまざまな情報がほぼリアルタイムに表示され，音声や画面上への描画で手術室と双方向にコミュニケーションが可能。