昭和大学が導入したeICU「Showa eConnect」

昭和大学と（株）フィリップス・ジャパンは，ICUの患者の容態を遠隔でモニタリングする「遠隔集中治療患者管理プログラム（eICU）」について，2018年4月3日（火）から昭和大学病院と昭和大学江東豊洲病院で運用を開始したと発表した。eICUの稼働はアジア初となる。5月28日には昭和大学病院（東京都品川区）において記者発表会を開催。昭和大学からは小口勝司理事長，小出良平学長，昭和大学病院の板橋家頭夫病院長，大嶽浩司副院長兼eICU室長，小谷　透集中治療科科長，フィリップス・ジャパンからは堤　浩幸代表取締役社長が出席した。

両者が発表したeICUは，「Showa eConnect」と呼ばれる。昭和大学病院のICU14床，CCU10床，ER7床と，昭和大学江東豊洲病院のICU/CCU13床，ER5床の患者のデータを，昭和大学病院内の支援センターでモニタリングする。ICUなどにいるベッドサイドスタッフと支援センターのスタッフが連携して患者の管理を行うことで，質の高い，安全な医療を提供する。支援センターは，集中治療医（eMD）1名，看護師（eRN）1名，医療事務作業補助者（eHUS）1名で構成される。両院のICUなどからはバイタル情報などの患者のデータがサーバに送られ，遠隔モニタリングのアプリケーションである“eCareManager”上で一元管理できる。支援センターのスタッフは，eCareManagerを監視しながら，ベッドサイドスタッフと協力して対応にあたる。また，サーバに送信されたデータはデータベース化され，質の高く，効率的な医療のために役立てられる。

現在，日本では，ICUの専門医が約1400人，病床数が約7000床であるが，ICUでの治療が必要な患者数は増加傾向になる。また，ICUは医師や看護師のマンパワー，高度医療機器などが必要とされ，経営面からは効率性が求められている。さらに，マンパワーが都市部に集中しており，偏在化も問題となっている。こうした中，両者は2016年に，日本貿易振興機構（JETRO）や経済産業省の支援を得て，eICUの実用化に向けた実証研究をスタートさせた。このプロジェクトは，「重症患者の早期社会復帰を目指す」をビジョンに掲げ，（1）ICU滞在日数の適正化，（2）人工呼吸器装着日数の短縮，（3）ICU入室患者数の増加，（4）患者およびスタッフのさらなる安全・安心を目標にしている。

すでに，先行してeICUを運用している米国では，ICU滞在減少により約8億円のコスト削減を実現したというデータもある。今後日本国内でeICUが普及すれば，診療成績の改善，専門医不足の中でのICU運用の解消，高コストであるICUの利用効率の向上，地域医療連携の推進が期待される。これを踏まえ，両者では昭和大学藤が丘病院，昭和大学横浜市北部病院との接続も視野に入れて，引き続き実証研究を続けていくこととしている。

ICU内のベッドサイド機器の情報をeICUで集中管理

遠隔モニタリングを行う「eCareManager」

eICUによる集中管理の仕組み

握手を交わす小口勝司昭和大学理事長（左）と
堤　浩幸フィリップス・ジャパン代表取締役社長

小口勝司 氏 （昭和大学）	小出良平 氏 （昭和大学）	板橋家頭夫 氏 （昭和大学病院）
大嶽浩司 氏 （昭和大学病院）	小谷　透 氏 （昭和大学病院）	堤　浩幸 氏 （フィリップス・ジャパン）