Vidyo Japan（株）は，2012年8月31日（金），東京オフィス（東京都千代田区）にて事業戦略説明会を開催した。Vidyoは2005年に米国で創立されて以来，世界中の民間企業や研究機関などにビデオ会議システムを提供しており，2011年10月に日本支社を設立した。

　 最初に，Vidyo Japan（株）代表取締役の楠本博茂氏が，同社の概要と事業戦略について説明した。同社のビデオ会議システムは，専用の「VidyoRouter」に採用された特許技術「Adaptive Vidyo Layering」とH.264スケーラブルビデオコーディング基準によって，ネットワークや各端末の能力に応じてビデオ品質を最適化し，各端末に最適なデータだけを送ることができる。これにより，動画像の解像度が悪い一部の端末の影響をほかの端末（参加者）が受けることなく，安定した品質を維持することができる。楠本氏は今後，販売代理店や通信会社のサービスを通して，日本の市場により一層浸透させていきたいと述べた。

　 続いて行われたクラウド型ビデオ会議システムのデモンストレーションでは，同システムで繋がった韓国や香港のユーザーとディレイのないビデオ会議を実際に体験することができた。

　 最後に，九州大学病院光学医療診療部准教授の清水周次氏が，「九州大学における遠隔医療活動」と題して，Vidyoのシステムを通じて九州からプレゼンテーションを行った。九州大学病院は，福岡と韓国の釜山を超高速ネットワークで繋ぐ「玄海プロジェクト」の拠点となっており，これを契機に遠隔医療に深く携わるようになったという。また，学術情報ネットワーク「Sinet」を通じて，国内の大学や研究施設とDVTS（Digital video transport system）を使った手術動画像の遠隔医療連携を行っている。DVTSは最大7拠点の接続が限界であったが，Vidyoのビデオ会議システムを使うことで多施設（最大100）の同時接続を行えるのが大きなメリットであると説明した。また，高解像度の動画配信には費用がかかるが，クライアント側では費用が発生しないこともメリットの一つであるとし，今後も病診連携やライブ手術・ライブデモンストレーションなどで利用していくと述べた。