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日本読影センター（株）は，自社開発の言語変換システムを用いた医療画像遠隔診断システムを開発した。日本語がわからない外国人医師が診断し，日本語の報告書を作成することが可能になる。人件費の低い外国人医師を活用することにより，従来の1/3〜1/4と格安の料金で，医療機関にサービスが提供できるようになる。これにより，医療機関はより多くの検査診断の依頼が可能となり，専門医の目に触れない検査が少なくなる。ただし外国人医師は日本の医師免許がないため，報告書は日本人医師に対する参考資料という位置づけになる。具体的には，診断の下書きに用いたり，ダブルチェックに用いたりすることで，日本人医師の負担を軽減すると同時に，医療の質の向上に役立てていく。
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