駒澤大学とバリアンメディカルシステムズ,産学連携による放射線治療人材教育センターの設立を発表し,調印式を開催

2016-11-30


調印式会場の様子

調印式会場の様子

学校法人駒澤大学と(株)バリアンメディカルシステムズ(以下,バリアン社)は2016年11月28日(月),同大学駒沢キャンパス内に,日本初の試みとなる産学連携による放射線治療人材教育センターを設立することを発表し,産学連携事業を確認する契約書の調印式を開催した。

放射線治療人材教育センターは,学生に対する高水準な放射線治療技術の実務教育の提供と,大学院レベル教育における学内実務研修の充実および最新システムに関する研究のほか,同大学卒業生への継続教育や,放射線治療関連学会・団体に対する継続教育の場の提供といった社会貢献などを設立の目的としている。センターは同大学の開校130周年記念棟として2017年12月に竣工予定の「種月館」内に設置され,バリアン社製の医療用直線加速器(リニアック)「TrueBeam」と,放射線治療計画システム「Eclispe」,放射線治療データ管理システム「ARIA」を導入して,実機を利用した教育コースを提供する。

調印式には,同大学から理事長の須川法昭氏,学長の廣瀬良弘氏ら,バリアン社からは代表取締役(日本法人代表)のMitchell Silong氏,学術担当副社長のDeepak Khuntia氏,アジアパシフィック プレジデントのKevin O’Reilly氏らが列席。日本では,がんの罹患者数が増加の一途をたどる一方,放射線治療の実施率は欧米の約60%に対して30%弱と低い現状を鑑み,高水準な放射線治療を実施できる熟練の医療技術者を育成することは,患者のQOLの向上や日本はもとより世界の医療技術の進展に寄与するものであることが相互に確認された。その上で,須川理事長とMitchell Silong氏が契約書にサインし,固い握手が交わされた。また,バリアン社から記念品が贈呈された。

契約書に調印した須川法昭理事長とバリアン社日本法人代表のMitchell Silong氏

契約書に調印した須川法昭理事長と
バリアン社日本法人代表のMitchell Silong氏

バリアン社から記念品贈呈

バリアン社から記念品贈呈

 

列席者全員での記念撮影

列席者全員での記念撮影

 

須川法昭 氏(駒澤大学理事長)

須川法昭 氏
(駒澤大学理事長)

廣瀬良弘 氏(駒澤大学学長)

廣瀬良弘 氏
(駒澤大学学長)

 
     
Mitchell Silong 氏(日本法人代表)

Mitchell Silong 氏
(日本法人代表)

Deepak Khuntia 氏(学術担当副社長)

Deepak Khuntia 氏
(学術担当副社長)

Kevin O’Reilly 氏(アジアパシフィック プレジデント)

Kevin O’Reilly 氏
(アジアパシフィック
プレジデント)

 

●問い合わせ先
駒澤大学総務部広報課
TEL 03-3418-9828
koho@komazawa-u.ac.jp


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